株を買う方法

6月 12
2010



株を買う方法は、お店で物を買うのと基本的には同じです。ただし、株に特有な部分もあります。インターネットでの買い注文は、証券会社のホームページにある買い注文画面で出します。

銘柄を指定する

まず、買いたい会社(銘柄)を指定することが必要です。銘柄の名前で指定することもできますが、「証券コード」というものもよく使われています。

証券コードは、会社ごとにつけられた4桁の番号です。主な会社の証券コードは、次の表のようになっています。

また、業種別に証券コードの範囲はほぼ決まっています。ただし、最近では上場する会社が増えて、証券コードが不足している業種もあるため、規則性は薄れています。

銘柄名で指定すると、似たような名前の銘柄を間違って指定してしまうこともあり得ます。証券コードも便って指定することをお勤めします。

なお、個々の会社の証券コードは、会社四季報などに記載されています。また、インターネットで調べるなら、「Yahoo ! ファイナンス」の以下のアドレスを使うと便利です。

http://quote.yahoo.co.jp/lookup

買う株数を指定する

次に、買う株数を指定することが必要です。その際には「単位」が重要です。

一般の商品は1個単位で買うことができる場合がほとんどです。しかし、株は基本的には1株単位では買うことはできません。「単元株」という制度があって、単元の整数倍の株数でのみ、株を買うことができます。

銘柄ごとに1単元の株数は異なりますが、昔からの名残で、1単元=1,000株である会社が多くなっています。そのほか、1株/10株/100株などの単元の会社もあります。

例えば、1単元が1,000株の銘柄の場合、1,000株の整数倍(1,000株、2,000株、3,000株‥・)で買う必要があります。また、その銘柄の株価が300円だとすると、1単元あたり30万円(=300円×1,000株)の資金が必要になります。

なお、個々の銘柄の1単元の株数も、会社四季報で調べたり、インターネットのYahoo!ファイナンスなどで調べたりすることができます。

買う値段を指定する

物の売買は、売る側と買う側とで値段が折り合わなければ成立しません。株の売買も同じです。ある株について、売る側と買う側の値段が一致すれば、売買が成立します。ある株について買う側が500円で買いたくても、売る側が550円でなければ売らないのであれば、売買は成立しません。お互いが中間の525円に歩み寄れば売買が成立するわけです。

ですから、株を「いくらで買いたいのか」ということを指定する必要があります。この指定の方法には「成り行き」と「指値」(さしね)があります。

成り行きと指値

成り行きというのは、「そのときについている値段で買う」ということを意味します。例えば、そのときの株価が500円だとすると、500円で買うことになります。一方の指値は、「いくらで買う」ということを指定して注文する方法です。例えば、「500円で買う」というように指値を指定します。

成り行きのメリットは、「ほぼ確実に株を買うことができる」ということです。値段を指定しないので、その時点で誰かが売りを出していれば、注文が成立します。「とにかく買いたい」というときには、成り行きで注文すれば良いことになります。

また、証券会社によっては、成り行きと指値では、成り行きの方が手数料が安いところがあります。

ただし、取引の少ない株の場合、成り行きで注文すると、思わぬ高値で株を買ってしまうこともあり得ます。例えば、500円ぐらいで買うつもりで成り行き注文を出したものの、その時点で売る例が510円を指定しているとすると、510円で買い注文が成立してしまいます。

一方の指値では、自分の指定した指値まで株価が下がらないと注文は成立しません。

例えば、500円の指値で買いの注文を出したとしても、売る例が510円を指定していると注文は成立しません。

このように、指値の場合は注文が成立しないということも起こり得ます。ただし、成り行きのように「思わぬ高値で買ってしまう」ということは起こりません。

成り行きと指値のメリットとデメリットをまとめると、次の表のようになります。
状況に応じて、適切な方法を選ぶようにしましょう。

なお、証券会社によっては、「逆指値」(ぎやくさしね)などの複雑な注文方法を取れるところもあります。

市場を指定する

さらに、買う市場を指定することも必要です。株は株式市場で取引されていますが、銘柄によって上場している市場が異なるので、それを指定する必要があります。

また、銘柄によっては、複数の市場に上場している場合もあります。例えば、関西に本社がある会社だと、東京証券取引所と大阪証券取引所の両方に上場していることがあります。

そのような銘柄では、東京証券取引所よりも大阪証券取引所の方が取引量が多いこともあります。その場合は、大阪証券取引所で買うようにする方が、注文がより通りやすくなります。




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